HAPPY BIRTH CAFE

『偽情報退散！マスコミとお金は人の幸せをこうして食べている』THINKER著より

マスコミが伝えない麻と国際銀行家の関係

「麻」「大麻」「ヘンプ」「マリファナ」と聞けば、何を連想するだろう。すべて同一の植物を指す呼び名である。麻やヘンプと言えば、繊維の原料として連想されるし、タイマーやマリファナと言えば法律で禁じられている麻薬のイメージがつきまとう。この植物の正体はいったい何なのだろう。麻の歴史を調べてみると、これほど人類に幅広い用途で使われてきた植物はないことがわかる。
麻は、中央アジア原産の一年生の植物で生育が速く、あらゆる気候に順応できることから熱帯から寒冷地までほとんどの地域に分布している。古代から人類の暮らしに密接してきた植物で、世界各地で繊維用や食用に栽培されてきた。種子は現在でも七味唐辛子に入っているようにそのまま食用できるし、油は食用にも燃料としても利用できる。その他の花、葉、茎などの部分もさまざまな用途に活用されてきた。
 日本でも古来、自生しており、紀元前から栽培されていたようてである。その様子は、有名な『三国志』中の「魏志倭人伝」にしるされている。戦国時代に綿が渡来するまでは、衣服は主に麻で作られており、また、神道でも、神聖な植物として数々の儀式に使用されてきた。戦後に栽培や所持が大麻取締法で禁止されるまでは、麻は日本人にとって馴染みの深い植物だったのである。
 一方、世界に目を移してみよう。古代から中国では、種の中身は漢方薬として利用され、インドでは麻の花から採取できる樹脂が鎮静剤や消化促進剤として古くから使用されている。また古代エジプトでは、神殿で麻を焚いた煙を吸って、神と対話できる精神状態に没入していたことがパピルスに描かれている。これほどまでに紀元前の古代から世界中の文化で人類に重用されてきた植物が、今では「大麻＝麻薬」として忌み嫌われ、法律で規制されるものになっている。その背景には何があったのだろう。
 麻が「大麻」「マリファナ」などと呼ばれ、世界的に禁止される麻薬として扱われるようになった始まりは、アメリカである。しかし、禁止される前のアメリカ社会では、麻がかなり浸透していた。どれほど普及していたか、いつくか例をあげてみよう。麻の栽培は、合衆国の歴史を通じて大々的に奨励されてきた。それどころか、１７世紀と１８世紀の植民地時代には、麻の栽培を義務づける法律があったほどである。
 初代ワシントン大統領や第三代ジェファーソン大統領が麻を栽培していたことは、有名な話だ。１８００年代初期まで、人々は麻で税金を払うことができ、麻は最も多く栽培されていた策持つだった。大航海時代の帆船の帆やロープの九割は麻から作られていたし、１８２０年代までの布地、織物、ベッドシーツ、カーテンなどの八割は麻製だった。また、聖書、学校の教科書、旗、地図、合衆国の独立宣言書など全てが麻を原料とした紙でできていた。そして、１９１６年に政府は麻には樹木の４倍以上の生産効率があることを認め、１９４０年までには全ての紙を麻から生産する体制を作り、森林破壊を食い止める政策を実施していた。また産業界でも、麻は大活躍し始めていた。
 ヘンリー・フォードの開発した初期のＴ型自動車は麻の種から絞ったヘンプオイルで走っていたし、クルマのボディーも鉄の１０倍の強度を誇る麻製の強化プラスチックで作られていた。車の本体から燃料まで全て麻から作られていたのである。
 医療の分野でも、麻は広く普及していた。１８４０年代には医薬品の約半分は大麻が占め、１８５０年代のアメリカ薬局方には「睡眠障害、不安神経症、神経痛、痛風、筋肉痙攣、狂犬病、コレラ、痙攣、舞踏病、ヒステリー、鬱病、錯乱、子宮出血などに効果がある」として数十種類の病気の治療薬として記載されている。ちなみに、１８００年代末から１９００年代初頭にかけてはアメリカだけではなく、麻は世界中で最も使われていた薬だった。日本でも、明治時代にはぜんそくの治療薬として「大麻たばこ」が販売されていた。 
 また、嗜好品としては１８７６年、合衆国独立１００周年を記念するフィラデルフィア万博のオスマン帝国(現在のトルコ)パビリオンで大麻吸引のデモンストレーションが行われると、その後、アメリカ北部の都市には大麻吸引店が開店し、上流階級がお忍びで通っていたお言われる。また１９１９年から１９３３年の禁酒法時代には、クラブなど公共の場でもお酒の代わりに娯楽品として振舞われていた。そして、これらの状況が一変するのである。
 １９３７年のことである。「マリファナ課税法」という法律が作られたのだ。この法律 はマリファナの害を防ぐためのものでなく、大麻製品に課税する名目でつくられたものだったが、実際は栽培や販売に厳しい許可を義務づけたため、事実上、麻の使用を禁止するものだった。
 この法律を作ったのは、ハリー・アンスリンガーという国際銀行家と縁の深い人物である。アンスリンガーは、メロン財閥当主であり、国際銀行家のアンドリュー・メロンの姪と結婚していた。メロンは当時財務長官を務め、その彼がアンスリンガーを財務省内にできた連邦麻薬局の初代局長に任命した。メロン財閥は、アルミ製造の完全独占企業としてだけでなく、銀行業、石油産業にも手を広げるアメリカでも五本の指に入る巨大財閥である。その当主自らが、財務長官の地位に立ち、政治の立場からも自分のビジネスを精力的に展開していた。メロンは、自社の石油製品にかかる税金を下げる反面、アンスリンガーを使って麻に高額な税金をかけ、麻の流通を取り締まるなどやりたい放題やったのである。
 このように「マリファナ課税法」は石油関連産業、つまりはそれを経営する国際銀行家のために作られた法律だった。この法律によって、薬、紙、布に多用される麻を市場から抹殺し石油産業に莫大な利益をもたらすことができたのだ。コストパフォーマンスに優れた麻に石油産業が打ち勝つことは容易ではなく、それには税金をかけるとともに、取り扱いを規制するというタブルパンチをみまう必要があった。この甲斐あって麻製品は衰退し、石油産業産業に莫大な利益率をもたらすだけではなく製紙産業、繊維産業も利益を得ることとなった。医薬品以外に布や紙までも、石油や木材から作られるようになったからだ。
 メロンの支持を受け、連邦麻薬局のトップの座についたアンスリンガーは前代未聞の３２年間という長きにわたり、その地位にとどまり続け、麻薬の取り締まりに生涯を捧げた。アンスリンガーの後年の言葉によると、１２歳のとき見た光景が彼の人生に影響を与えたという。禁断症状でわめき苦しむモルヒネ中毒者に、子供が薬局からモルヒネを手に入れてきてそれを手渡すと、たちまち中毒者が落ち着きを取り戻した。その様子を目撃したアンスリンガー少年は世の中にこれほどまでに人間を破壊する強い薬が存在することと、そのような薬が子供でも手に入る状況に驚愕した。この経験に動機づけされた意欲と手に入れた地位をフルに活用して、彼は法律上、麻薬と定義されたありとあらゆるものを厳しく取り締まることになる。それは、当時のマスコミと協力して徹底的に行われた。
 新聞やラジオでは南部国境の町においてメキシコ移民の間で流行している怪しい危険な麻薬局の話がクローズアップされた。その名前は「マリファナ」。メキシコ移民の間では単に麻の「安タバコ」を意味し、労働の疲れを癒やすために喫煙する日用品だったが、アメリカ国民に「いかにも怪しい麻薬」のイメージを植え付ける言葉としてマスコミで採用された。麻の評判を悪くする報道の中でも一番強烈なものは、「マリファナを吸うとみんな殺人鬼になる」というプロパガンダである。麻が人間の精神に及ぼす影響は本来極めて穏やかなものであるが、凶悪な殺人事件が起きると殺人者がマリファナを吸っていたことが強調され、マリファナは人格を破壊する危険な麻薬として、新聞やラジオで大々的に報道された。
 しかし、当時のアメリカ国民は、マリファナがただの麻にすぎないことを知っていた。また医療関係者も麻に麻薬のような習慣性がないことを知っていたので、麻の規制に反対していたが法律が作られてからは徹底的な取り締まりが行われ、麻を処方した医師や麻を研究した科学者も犯罪者として扱われるようになった。麻を服用していた患者は、医師ともども刑務所に送られたのである。その結果、数世紀にわたる大麻の研究成果も全て捨て去られることになってしまった。大手新聞は、わずかに残った麻の研究者の存在さえも「人々に麻薬を広める詐欺師」と表現し、汚名を着せることで社会から完全に葬り去った。
 通史で説明されているアメリカにおける麻の禁止理由は、禁酒法の廃止や合成繊維の普及により、麻が社会的に不要になったことと、それに加えてメキシコ移民の大麻喫煙による治安の悪化とされているが、その詳しい事情は先述したとおりである。アメリカ政府は、例外的に第二次世界大戦中、都合よくこれらの主張を一変させ、戦争に必要なロープやパラシュートなどの軍事物質を作るために麻を植えるように農家を大々的に指導したことがある。そして、戦後には何もなかったかのように麻の取り締まりを再開した。その後、麻を麻薬として規制する国連条約が採択され、「大麻は麻薬」という認識が世界中で定着した。日本では、戦後アメリカの占領軍の指導のもと、昭和２３年に「大麻取締法」が施行され大麻の栽培が禁止された。面白いことにこの法律には目的規定がない。目的もなく、ただ取り締まることが明記されているだけの法律である。アメリカ本国でも、もともと麻を取り締まる法律は「マリファナ課税法」である。取り締まりを実行する連邦麻薬局は、国際銀行家メロンの財務相の内部組織で国民の健康を守るための組織でも何でもない。いかに税収を上げるかが目的の組織である。
 「麻薬から国民の健康を守るためにこれらのほうりつがある」などというイメージは、「大麻は麻薬」というマスコミの一面的な報道の結果、作られた勝手な思い込みにすぎない。この矛盾から国民の目をそむけさせ、取り締まりを正当化するために、ときおりマスコミでは、警察発表を通じた大麻事件の数々が報道されている。大麻の使用が、いかにも人の道に反した行為であるかのように歪曲して報道するのだ。これらの報道は、人々の健康を守るどころか、エコで安全な有用植物である麻に対する大きな誤解を生むことで、国民の健康増進や地球環境保護への道を我々の手から奪い取ってしまっている。全ては、お金と石油、国際銀行家の利益のためである。
 麻に汚名を着せて、非合法のままにしておきたい人々はたくさんいる。まず、麻薬の密売人。麻が合法化され自由に流通したら、お払い箱だ。次に国際銀行家。朝が石油に取って代わり、様々な産業で使用されるようになれば石油産業の必要性が大幅に下がってしまう。また、人々が大麻を娯楽用に吸引力するようになれば、労働意欲が下がることから税収も減り、そこからも莫大な税収を失うだろう。そして、酒、タバコ業界の関係者。麻はほとんどタダで栽培できる上に、酒、タバコのようにリラックス効果が得られる。麻が体質に合わないひとを除けば、酒やタバコの必要性はなくなってしまう。これら麻薬密売人から国際銀行家に至るまで、既得権益を持つ人々自分たちの利益率や仕事を失うことになる。またここに大麻取り締まりの仕事をしている警察官を入れてもよいだろう。
 麻が禁止されている本当の理由が、お金のためであることをよく示す一例がある。2010年、米カルフォルニア州では、医療目的のマリファナの使用はすでに合法化されているが、今回は娯楽目的の使用も合法化する是非を問うものだった。その目的は、4兆円を超す財政赤字に苦しむ州政府が、マリファナを合法化して税金をかけ、約1300億円の税収を見込んでのことである。この提案には、住民の中の従来のマリファナ愛好家までもが反対して、その結果、否決された。政府は国民のためでなく、お金＝国際銀行家のために働いていることが良くわかるだろう。
 通俗の常識しか知らない多くの一般市民は、いまだに政府が麻薬を禁止している正当な理由は国民の健康を守るためだと思っているが、それが本当であるとするならば、政府がアルコールやタバコ、パチンコ、競輪、競馬、競艇などを禁止しない理由が説明できるだろうか。タバコやアルコールで健康を損ない、ギャンブルで人生をダメにする国民がどれほど多いことか。それらは全て莫大な税収が得られるために合法化せれているばかりか、テレビで宣伝までされているではないか。よく考えてみてほしい。政府が、国民の健康のために麻薬を禁止しているというのは、大きな嘘である。
 過去を振り返ってみよう。数ある麻薬の中でも、人体に一番悪いとされるものは覚醒剤であるが、その覚醒剤を太平洋戦争時に奨励していたのは日本政府である。覚醒剤を発明したのは、東大の長井長義教授。「突撃錠」として覚醒剤の錠剤が神風特攻隊の年端も行かぬ若者に与えられ、勝つはずもない戦争のために死ぬことが強制されていた。軍需工場でも10時間以上の労働を強制し、生産性を上げるために「猫目錠」という覚醒剤の錠剤が労働者に配られていた。そして、戦後も「経済復興」のために覚醒剤は禁止されることなく、疲労がポーンと飛ぶ「ヒロポン」として大日本住友製薬が「ゼドリン」として武田薬品工業が大々的に売り出していた。このように政府は、その時々の社会状況に応じて都合よく、ある種の麻薬を奨励したり、禁じたり国民の、精神状態を操っていることをよく知っておきたい。
 現在でも、「麻薬・覚せい剤乱用防止センター」という厚労省と警察庁管轄の財団法人が大麻と覚せい剤をひとまとめに危険な麻薬として、有害性を主張しているが、その主張は海外の薬物標本の説明書の翻訳の、ままであり、現在では大麻の健康有害項目については、医学的根拠のない情報であることが判明している。このことは責任者にも指摘され、更新するとされていたがいまだに何の変更も加えられないまま、麻薬に関する正しい知識の啓蒙団体を標榜している。実際、この団体の活動は、タレントを使ったポスターなどを貼って、古い知識を日本人の論理観に訴えてかけているにすぎない。
 また、大麻を取り締まる大きな理由のひとつとして、「踏み石理論(ゲートウェイ・ドラッグ理論)」というものが使われている。この理論は、大麻を吸う者はほかの麻薬にも手を出すようになるので、いくら作用が弱くても禁止するべきだというものであるが、これは先ほどのアンスリンガーが1950年代にとり締まりを強化するためにでっち上げた論理である。アメリカで大麻が禁止された初期には、新聞で大麻使用者を殺人鬼や強姦魔に仕立て上げていたので、国民に大麻の危険性を訴えるためにこの理論を持ち出す必要はなかったが、1944年にラガルディア調査報告書などで、人が大麻では暴力的にならないことが明らかになってくると、大麻が危険なものであるという主張を維持するために踏み石理論を持ち出してくる必要があった。このことは、アンスリンガーが議会での証言を180度変えたことから判明している。彼は1937年のマリファナ課税法に関する公聴会での「マリファナ中毒者がヘロインやコカインやアヘンの使用者へと進むかどうか怪しい気がしますが？」との質問に対し「私もそのような例は聞いたことがない。それらはまったくべつものであり、マリファナ中毒者はそういう方向にはすすまない」と答えたが、1956年の麻酔薬取締法の公聴会での「マリファナの使用の真の危険性は、多くの人がヘロインなど本当に中毒政府の高い麻薬に手を出すようになることだとうかがいましたが、本当でしょうか？」という質問者に対しては「それが最大の問題だ。マリファナの使用に関する最大の関心は、マリファナ常習者が徐々にヘロイン使用者になるということだ」と以前とは逆の答弁をしている。
 近代では、欧米の政府機関では、踏み石理論の見直しを盛んに行っており、先進国では日本だけが、この50年以上前に使い古された理論をいまだにに信奉しているという有様だ。イギリスの政府機関である国立薬物乱用センターの2005年の報告書には「大麻がの使用がほかの麻薬使用の入り口になるという考えは、小学校に行くことがヘロイン中毒患者になるという理屈と同じで、そこに関連性を見出すことは論理的ではない」として、大麻とその他の強力な麻薬との間に明確な違いがあることがはっきりと述べてある。
 また、薬物乱用諮問委員会の会長であるロンドン大学名誉教授マイケル・ローリンズは「若い頃のタバコや酒の摂取は、その後に続く薬物の乱用に対して大麻に比べてはるかに広い入り口である」として、大麻よりもタバコやお酒の方がはるかに精神へ悪影響をもたらすことを指摘している。そして、同報告書の結論としては、「我々には、大麻の踏み石理論を支持するいかなる証拠も発見できなかった」とした。
 海外では、著名人の間でも、麻の有害性に異論を唱える人が多い。中でも科学者のカール・セーガンは、大麻に関する統計資料のほとんどが、有害をぜんていとした統計手法で作られたものか、意図的に数字を改竄された資料であり、これらの科学的検証に耐えられないデータをもとにマスコミが「大麻は有害である」と喧伝していることを指摘している。
 世間の常識では大麻は有害とされているので、合法化されたら社会に混乱や治安の悪化をもたらすと考える人が多い。しかし、欧米諸国では大麻の合法化や罰則の取りやめが実施されているのにもかかわらず、社会が混乱したり、治安が悪化している様子は見られない。
 私も以前、大麻が合法化されているオランダに仕事で行く機会があった。アムステルダムの市街地には日本のコンビニより大分頻度でコーヒーショップがあり、そこではお酒やコーヒーを楽しむよう様々な種類の大麻が提供されていた。喫煙用のもの以外にも、クッキーやケーキのように食用のものまであり、店内は物静かに談笑を楽しむ若者や観光客であふれていた。居酒屋のような騒々しさはなく、街全体もどちらかというと日本の都市よりも落ち着きがあり、洗練された雰囲気をかもし出していた。お酒の方が、ずっと過激なものであることがはっきりと認識できた。
 また、大麻が原因とされる様々な症状を指し「大麻精神病」と呼ぶ言葉があるが、病気としては医学的に定義されていないものである。その一方で、今やアメリカ、イギリス、カナダ、オランダなどの欧米諸国で、大麻はがんやエイズ患者に対する副作用のない鎮痛作用と食欲増進効果のある薬として処方され、神経変性疾患や緑内障の治療薬としても使用されている。化学調味料の成分であるグルタミン酸ナトリウムが緑内障や神経変性疾患、がん細胞の促進などの原因として一部の専門家に疑われていることと対比してみると大変興味深い情報である。その化学調味料が、うまみ調味料やアミノ酸調味料などと
名前を変えて食品に添加される一方で、大麻は危険な麻薬として法律で禁止されている。この国の法律は、人々の健康にとってまったくあべこべになっているようだ。


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汚名返上！